工事で水路や擁壁などをつくるときは、まず地面を掘って、構造物を設置するためのスペースをつくります。
では、構造物をつくり終わったあと、掘った部分はどうするのでしょうか?
そこで行うのが**「埋戻し」**です。
名前だけを見ると「掘ったところに土を戻すだけ」に思えますが、実際はそれだけではありません。施工後に地盤が沈まないよう、土を入れてしっかり締め固めることも重要です。
この記事では水路工事を例に、埋戻しとはどんな作業なのか、盛土との違いや施工時のポイントを図解でわかりやすく解説します。
埋戻しとは?
埋戻しとは、構造物をつくるためなどに掘った部分を、構造物の施工後に土などで埋め戻す作業です。
たとえば、道路の横にコンクリート製の水路を設置するとしましょう。
いきなり地面の中に水路を置くことはできないので、まず水路を設置できる深さまで土を掘ります。
このように、構造物などをつくるために必要な部分を掘る作業が**「床掘り」**です。
その後、
床掘り
↓
基礎をつくる
↓
水路を設置する
↓
水路のまわりを埋める
という順番で施工していきます。
最後の「水路のまわりを埋める」作業が埋戻しです。
床掘りについて詳しく知りたい人は、こちらの記事も参考にしてください。

埋戻しは「土を入れて終わり」ではない
埋戻しという名前だけを見ると、
「掘ったところに土を戻せば完成」
と思うかもしれません。
しかし、埋戻しでは締固めが重要です。
締固めとは、土に含まれる空気などを減らし、土をしっかり締め固める作業のことです。
埋戻した土の締固めが不十分だと、施工後に土が沈んでしまう原因になります。
国土交通省近畿地方整備局の土木工事共通仕様書(案)では、一層の仕上り厚を30cm以下とすることを基本として、十分に締め固めながら埋め戻すこととされています。ただし、実際の施工では、その工事に適用される設計図書や仕様書を確認しましょう。
狭い場所では大きなローラーなどが入れないため、小型の締固め機械を使うこともあります。
つまり、
埋戻し=土を入れるだけ
ではなく、
土を入れる+適切に締め固める
までセットで覚えておきましょう。
埋戻しと盛土は何が違う?
埋戻しと似た作業に**「盛土」**があります。
どちらも土を敷いて締め固めるため、現場を初めて見る人には同じような作業に見えるかもしれません。
違いを大まかに整理すると、次のようになります。
| 埋戻し | 盛土 | |
|---|---|---|
| どんな作業? | 構造物などを施工するために掘った部分を埋める | 土を盛って必要な地盤や形をつくる |
| 具体例 | 水路や擁壁などの周囲を埋める | 道路や堤防などをつくる |
| 関連する作業 | 床掘り→構造物施工→埋戻し | 土の敷均し→締固めを繰り返して盛り上げる |
たとえば、水路を設置する工事を考えてみましょう。
床掘り
↓
基礎をつくる
↓
水路を設置する
↓
水路の周囲を埋める
この最後の作業が埋戻しです。
一方、道路を元の地盤より高い位置につくるために、土を何層にも分けて敷き、締め固めながら道路の土台をつくっていくのが盛土の代表的な例です。
床掘りした土はそのまま埋戻しに使える?
もう一つ初心者が疑問に思いやすいのが、
「さっき掘った土を、そのまま戻せばいいの?」
という点です。
床掘りで発生した土を埋戻しに利用する場合もありますが、掘った土なら何でもそのまま使えるとは限りません。
どのような材料を使用するのかは、設計図書や仕様書などを確認します。
また、掘った土が工事で不要になれば、現場から搬出することもあります。
まとめ|埋戻しは床掘りとセットで覚えよう
埋戻しとは、構造物をつくるためなどに掘った部分を、構造物の施工後に土などで埋め戻す作業です。
水路工事なら、
床掘り → 基礎 → 水路設置 → 埋戻し
という流れで考えると分かりやすいでしょう。
そして、埋戻しは単に土を入れて終わりではありません。
適切に締め固めながら施工することが重要です。
初心者のうちは、
床掘り=構造物をつくるために掘る
埋戻し=構造物をつくったあとに埋める
盛土=土を盛って地盤などをつくる
と覚えておくと、それぞれの違いをイメージしやすくなります。
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出典・参考資料
この記事では、国土交通省の「土木工事共通仕様書(案)」などを参考に、埋戻しについて初心者向けに整理・解説しています。
国土交通省 近畿地方整備局|令和8年度 土木工事共通仕様書(案)
作業土工(床掘り・埋戻し)など、埋戻しの施工に関する規定を参考にしています。
上記ページの「土木工事共通仕様書(案)」から、最新の資料を確認できます。
※埋戻しの施工方法、使用材料、一層の仕上り厚、締固め方法などは、工事内容や現場条件、発注機関、適用する設計図書・仕様書等によって異なる場合があります。実際の施工では、当該工事に適用される最新の設計図書・土木工事共通仕様書等をご確認ください。



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